Googleアナリティクスを使ったユーザー地域属性の確認方法

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ユーザーのアクセス地域の確認の仕方

Googleアナリティクスではサイトを訪問したユーザーの地域を確認する機能もついています。地域属性とも呼ばれるもので、どの地域に住んでいる人からのアクセスが多いのかを把握したうえでマーケティングに役立てることができます。

確認の方法はそれほど難しくなく、まずGoogleアナリティクスの画面左の項目の中から「ユーザー→地域」をクリックします。すると世界地図が表示され、アクセス数が青色の濃淡で表示されます。多い地域ほど濃い青色になります。

とはいえ、国際的に展開している大企業でもない限り世界地図での表示はあまりにも大雑把すぎて役に立たないでしょう。ほとんどの企業では日本だけが青色で表示される状態になるはずです。そこでこの表示された世界地図の下の部分にある国別のセッション数の一覧を表示する機能を活用します。

ここでは国はもちろん、市区町村、亜大陸、大陸の4種類に地域を絞って確認することができます。ですからほとんどの企業が使用するのは市区町村ということになるでしょう。国内の市区町村の名前がずらりと並ぶはずです。

ただこの場合、役立つのは市区町村のデータだけで都道府県は使えません。これではちょっと不便、市区町村では細かく分類しすぎてターゲティングに役立たないという場合には国の表示からさらに細かな分類を表示させることで都道府県別のアクセス数を確認できます。まず国別のデータを確認し、トップにランクされるはずの「Japan」をクリックすると都道府県のランキングが表示されることになります。

都道府県別のアクセス地域を確認するには?

このように、国別のデータ・ランキングから都道府県別のアクセス数を確認することが可能です。この結果では具体的なアクセス数と全体に対するパーセンテージ、全体に対する新規ユーザー数、新規セッション率の数字を確認することが可能です。アクセス数だけでなくどの地域がどれぐらいの割合を占めているのか、新しいユーザーが増えている地域はどこかをチェックすることができるわけです。

例えば全体のアクセス数では東京が一番になっている一方で新規ユーザーの割合は栃木県が一番高い場合、直近の投稿や情報が栃木県のユーザーにアピールできる内容になっている可能性が高くなります。こうしたデータを見ることで「伝えたい情報」と「伝わっている相手」のギャップが生じていないかどうかを知ることができます。発信する側は大都市圏に情報を提供しているつもりなのに成果が数字の形で現れていない場合にはマーケティングの手法に何らかの問題が見られることになります。

地域別の詳細データを確認する方法

こうした全体的な数字だけでなく、より詳細なデータを確認・分析することも可能です。地域別のセグメントを作成したうえでさまざまなデータをチェックすることもできるのです。

ここではまず「+セグメントを追加」のボタンをクリックし、次に表示された画面で「新しいセグメント」のボタンをクリックします。そして自分が確認したい地域「例えば東北など」を入力します。すると地域カテゴリを選択する画面になりますから、「大陸」「亜大陸」「国/地域」「地域」「市区町村」のなかから該当するものを選びましょう。国内のアクセス地域を確認する場合には「地域」を選ぶことになります。

そして最後にその地域に該当する都道府県を入力します。都道府県ごとだけでなく、東北、九州、関東などブロックごとにも設定できるのが特徴です。

このセグメントを作成することで設定した都道府県/地域のユーザーの流入元を確認することができるようになります。検索を経てアクセスしたのか、あるいはSNSを経由して来たのかなど、どのマーケティング手段がもっともアクセス数獲得に役立っているのかを把握することができるわけです。

地域別データはどのように活用すればいいのか?

先程少し触れたようにまず情報の需要と供給のミスマッチが生じていないかを確認する手段として役立ちます。関東在住の人達にアピールする必要があるのに関西圏の人たちからよく閲覧されている状況の場合、いくらアクセスしたユーザーからの評価が高くてもマーケティングの観点からするとよい状況とは言えないわけです。

逆にアクセス数や新規ユーザー数が多いエリアをターゲティングしたうえでマーケティングを展開していく手法にも役立ちます。自分たちのサービスや商品、情報はどの地域の人達から関心をもたれやすいのか、「ウケて」いるのかを数字で可視化することでよりピンポイントなマーケティングも可能になるでしょう。

まとめ

このGoogleアナリティクスの都道府県だけにとどまらない詳細な地域別データの確認は難しい作業も必要なくできるうえに結果もわかりやすく、現在サイトにおけるユーザーの地域別の動向を明確に可視化することができる機能を備えています。例えば今後店舗展開を検討している場合、出店先としてどの地域が有望なのかといった分析にも効果を発揮することでしょう。

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