レスポンシブ検索広告について
近年注目を集めている広告がRSAことレスポンシブ検索広告で、Google広告やYahoo!広告で利用することができます。以下は、現時点で広く用いられているGoogle広告のレスポンシブ検索広告を利用することを前提としていますが、Google広告では2種類の検索広告が利用可能です。検索広告は、ユーザーの検索キーワードを元に表示される形の広告のことで、Google広告で利用できる定番の検索広告が拡張テキスト広告とレスポンシブ検索広告の2つです。広告主が設定した広告見出し、説明文がそのまま表示される拡張テキスト広告に対し、レスポンシブ検索広告は複数登録した広告見出しと説明文が自動で組み合わされ表示されます。
レスポンシブ検索広告が使われる理由
2021年2月のGoogle広告のアップデートにより、検索広告のデフォルトの広告タイプが拡張テキスト広告からレスポンシブ検索広告に変更されており、また2022年6月末で拡張テキスト広告の新規作成ができなくなることも発表されているため、今後ますますレスポンシブ検索広告の存在感が増すでしょう。使用デバイスにあわせ、自動的に最適な形で表示してくれるのもレスポンシブ検索広告の魅力です。近年はスマートフォンからインターネットを楽しむ人が多く、基本的にはスマートフォンの画面サイズを意識して広告を出稿する必要がありますが、レスポンシブ検索広告であればデバイスの種類を問わず常に最適な形で広告を届けられます。先に書いたように、レスポンシブ検索広告を利用する場合は広告見出しと説明文を複数登録するため、拡張テキスト広告よりもカバーの範囲が広めです。拡張テキスト広告を利用する場合、ユーザーの検索語句をピンポイントで狙い撃つ形で広告を作成するのが基本ですが、複数の広告見出しと説明文を登録できるレスポンシブ検索広告の場合、より広い検索語句で広告が表示される可能性があります。
レスポンシブ検索広告の不満点
レスポンシブ検索広告の使いづらいところとして挙げられるのが、広告の効果を分析するための指標です。広告の効果を高めるためには、実際に広告を出稿した上で指標を確認し、適宜修正していかないといけません。レスポンシブ検索広告全体ではCTRやCVR、インプレッション数といった指標を確認できるものの、一方で個別の組み合わせごとのCTRやCVRを確認することはできません。個別の組み合わせで確認できる指標はインプレッション数のみで、現時点では広告出稿後の調整がやや行いにくいのが実情です。レスポンシブ検索広告全体の指標を確認し、何かしら問題がありそうだと判断できても、組み合わせのどこに問題があるかを指標から推測するのは困難ですので、この辺りは今後の改善に期待したいところです。また、組み合わせが自動で決定されるという仕様の都合上、しっかりシミュレーションしないと予想外のメッセージができあがる恐れがあります。Googleも、広告見出しと説明文の組み合わせが原因のポリシー違反、法律違反を起こすことのないよう注意を呼びかけているので、予想外の組み合わせが起きないよう事前に注意深くチェックしなければいけません。
Googleのレスポンシブ検索広告を設定してみる
Google広告にログイン後、左メニューの「広告と広告表示オプション」をクリック、続いて画面に現れる青い+ボタンをクリックし、プルダウンメニューからレスポンシブ検索広告を選択します。表示された画面で各種設定を行いますが、絶対に設定しないといけない項目は広告見出しと説明文と最終ページURLの3つです。大きめの青い字で表示される文章が広告見出しで、最低3個、最大15個の文章を設定できます。広告見出しの下に表示される説明文は最低2個、最大4個を設定可能で、全角で45文字以内に収めないといけません。最終ページURLには、広告をタップ、クリックした場合に移動するページのURLを記載してください。画面右側に表示されるプレビュー画面を参考に調整したら、下にある「新しい広告を保存」をクリックして設定を終えます。
運用担当者がおさえておくポイント
Google広告は、独自性の強い広告見出しを設定するよう推奨しているため、似たような広告見出しを設定することのないよう注意しないといけません。自動で様々な組み合わせを試してくれる仕様を活かすためにも、独自性の強い広告見出しを多く用意するのが基本です。レスポンシブ検索広告を配信するためには審査をパスしないといけませんが、似たような広告見出しが並ぶと審査落ちのリスクも高まります。先に書いたレスポンシブ検索広告の設定画面の右上には「広告の効力」の表示があり、ここでは組み合わせのパフォーマンスの評価や改善ポイントの提示をしてくれるので、優良の評価をもらえるよう試行錯誤してください。
まとめ
レスポンシブ検索広告を利用する場合、独自性の強い広告見出しや説明文を用意する必要があるためハードルは上がるものの、メリットも大きいので積極的に挑戦したいところです。（2021年現在）
